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INTERVIEW 三井住友建設株式会社 建築本部設備部次長・中藤達彦氏

2018/12/07

 上場するゼネコン各社は旺盛な受注残を確保していることから、市場で囁かれているポスト五輪の建設需要減退の懸念に対しても、2022〜2023年ま
では首都圏を中心に建築市場の活況は続くと見られている。
 一定量の工事高を上げる中堅・大手の電気工事会社にとって、ゼネコンは、仕事量を確保するうえで必要不可欠な存在となっている。
 三井住友建設株式会社建築本部設備部次長・中藤彦氏に現状の動きを伺った。(以下詳細は週刊電業特報第3078号に掲載しております)